「モネロ(XRM)発行の4.4%はマイニングマルウェアによるもの」大学共同研究で発見

最近、仮想通貨ユーザーだけでなく、一般の個人や企業においても脅威となっているのが「仮想通貨のクリプトジャック」。
PCやスマホ、タブレットといった自分のデバイスのCPUパワーを勝手に使われて仮想通貨マイニングが行われ、マイニングされた仮想通貨(暗号資産)はすべてハッカーのもとに流れてしまう…というものです。

勝手にマイニングするにも種類があります。
一つはウェブサイトにマイニングスクリプトを仕込むケース。
もう一つは相手のデバイスにマルウェア感染をさせるというものです。

いずれについても、採掘の対象となる仮想通貨(暗号資産)はモネロ(XRM)。
そのモネロがマイニングマルウェアによって採掘される量は全体のうち、どれくらい割合を占めているのでしょうか?

モネロは流通量の約4.36%、金額で言うと約5600万ドル(約60億円)が不法に供給されている

この割合は、スペインスペインのマドリードにあるカルロス3世大学とキングス・カレッジ・ロンドンの研究者らの共同研究により明らかになったものです。

同研究では12年間の440万個のマルウェアサンプル(100万の悪意のあるマイナー)を分析したとのこと。

ただ、この数値は、彼らが予測していたものよりも低いものなのだとか。

18年6月の研究で推定値として言及された約5%と比べ、やや低い数字だ。

背景には「安いコスト」「高い投資利益率」

マイニングマルウェアで採掘される仮想通貨(暗号資産)はモネロ(XRM)ばかりですが、これにはきちんと理由があるとのこと。

「この犯罪行為が成功している主な理由の1つは、比較的安いコストと高い投資利益率にある」

というのも、

、匿名性に重点が置かれたモネロは、隠れたマイニングに適した資産になっている

ここ最近、ダークウェブでの犯罪取引や犯罪のやりとりで用いられる仮想通貨はビットコインからモネロやジーキャッシュのような匿名性の高い仮想通貨(暗号資産)にシフトしています。

そして、「今回のような研究は今後も必要である」と、今回の共同研究の研究者らは主張しています。

悪意のある仮想通貨マイニングは成長を続ける複雑な脅威であり、効果的な対策と介入が必要であることを裏付けている

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元)仮想通貨まとめ編集部の志水 / 13136 view

すずきまゆこ

税理士・ライター。


2017年の1年間、仮想通貨は”投機手段”として知られるようになりました。

しかし、本来は国や組織を通さない決済手段です。

そのため、経済や金融で危機を迎えている国々においては、「安全資産」のひとつとして注目されています。

何のバックグラウンドも持たないまま、人々の信用だけで「貨幣としての価値」を認められるようになった仮想通貨。
今後どうなっていくかをじっくり見守りたいと思っています。

こちらのサイトでは、その仮想通貨をめぐる社会情勢や素朴な疑問を中心にお伝えしていきます。