仮想通貨の将来性の強気度は「機関投資家＞個人投資家」｜仮想通貨ビットコイン価格「底打ち」米投資調査会社が分析
ビットコイン価格強気発言で知られるトム・リー氏率いるアメリカの投資調査会社ファンドストラットによれば、仮想通貨の将来性については、個人投資家よりも機関投資家のほうが強気であるとのこと。また、同社分析の結果、仮想通貨ビットコインの価格は底を打ったとされています。
米投資会社ファンドストラット「仮想通貨は機関投資家のほうが強気」
▼トム・リー氏の過去の強気発言についてはコチラ▼
出典：仮想通貨の今後“ビットコイン”価格予想の新指数｜新興国からの逃避がおきるのか | 仮想通貨まとめ
調査対象などについては次の通り▼
25の機関投資家と、9月30日に実施したツイッターでの公開調査で個人9500人から回答を得た
その結果、▼
ビットコインの今後の相場に関する意識調査では、機関投資家はかなり強気な姿勢が見られ、57%がビットコインは来年1万5千ドル(約170万円)を超えるとの見方を示した。
Twitter上の個人投資家は、これらの選択肢をとった比率は40%に留まっており、残り60%の個人投資家はその水準を満たすのは厳しいと考えている
「底を打った」と考えるのも「機関投資家54％、個人44％」
ビットコインの底値に関する意識調査の結果は、個人投資家と機関投資家の間に、かなり乖離が見受けられた。
投資家の種別に関わらず、多くの人がビットコインはもう底値を打ったと考えているものの、機関投資家の方が選択した割合が10%高く、より今後の相場に強気な姿勢を保っていることが明らかになった。
「機関投資家は個人の大口投資家を上回る取引高」ブルームバーグ調べ
この他、ブルームバーグによれば、
10万ドル以上の仮想通貨取引高を見ると、すでに機関投資家が大物の個人投資家を上回り、仮想通貨取引における最大プレーヤーになった
ヘッジファンドなどの伝統的な投資家は、店頭取引を通じて仮想通貨市場に参加している
最近、仮想通貨の投資ファンド誕生のニュースも次々と流れます。
出典：増えている”仮想通貨投資ファンド”、投資先はどこ？｜BTCやETHよりも「見込みのある」アルトコインやトークンが主流 | 仮想通貨まとめ
「仮想通貨が金融のメインストリームに躍り出るには流動性の向上がキモ、そのためには機関投資家の参入が欠かせない」
と言われ続けてきました。
案外、金融のメインストリームに躍り出る日はそう遠くないのかも知れません。
当サイトでは、売買に関してお勧めしているものではございません。資料としてご提供できる記事をお届けしております。ご自身でアクションを起こされる場合は、変更されているかもしれない情報を再度確認調査し、ご自身の判断での決断をお願いいたします。いかなる状況になろうとも、当サイトでは何ら責任をお取りすることはございませんことをご承知おきくださいますようお願いいたします。
【注意とお願い】無断転用・複写などされませんようお願いいたします。ご利用の場合は、当サイト名とURLのリンクを明記の上お願いいたします。
仮想通貨ニュース、勉強会等、仮想通貨情報はLINE@からお知らせ
仮想通貨まとめ公式LINE@登録方法
スマホのLINEアプリを開き
QRコードを読み込むか、
ID検索で友だち追加をお願いします。
「@coinnews」← ＠マークを入れて検索してくださいね！
出典：http://line.me
スマホでご覧の方はこちらを直接クリックしてください
LINEをされていない方は、こちらに 今さら聞けない仮想通貨「最新情報もお届けします」▼より、どうぞ
関連するまとめ
仮想通貨・フィンテックの中心になりえる｜“ナイジェリアの拡大”モバイルマネー月1億4…
フィンテック（Fintech）の進歩と仮想通貨の拡がり、モバイルマネーの普及で世界中が動いています。発展を予…
仮想通貨まとめ編集部の志水 / 4808 view
鈴木まゆ子
税理士・ライター。
2017年の1年間、仮想通貨は”投機手段”として知られるようになりました。
しかし、本来は国や組織を通さない決済手段です。
そのため、経済や金融で危機を迎えている国々においては、「安全資産」のひとつとして注目されています。
何のバックグラウンドも持たないまま、人々の信用だけで「貨幣としての価値」を認められるようになった仮想通貨。
今後どうなっていくかをじっくり見守りたいと思っています。
こちらのサイトでは、その仮想通貨をめぐる社会情勢や素朴な疑問を中心にお伝えしていきます。
Twitter: mayu_suzu8
この他、ZUU Online, マネーの達人などで税務・会計を中心に解説しております。
2017年11月20日、TOKYO FM「クロノス・プラス」にて、仮想通貨関連について解説いたしました。
ゴールドマン・サックスのトレーディングデスク開設否定のニュースやイーサリアムICO売りのニュースなどでたびたび下落の憂き目に遭う仮想通貨。
2017年ほどの伸びはもはや期待できないであろうとする見方が多勢です。
そんな中、ビットコイン強気発言で知られるトム・リー氏率いるアメリカの投資リサーチ会社のファンドストラットは、「仮想通貨の将来性については、個人投資家よりもむしろ機関投資家のほうが強気だ」としています。