各国の銀行関係が「仮想通貨」を禁止もしくは規制をかける。そんなニュースが多く報じられています。しかし、は温度差が大きく、逆に容認し積極的な国もあるのです。

なぜ、こうした大きな差がうまれるのでしょうか。
仮想通貨に対して投機目的だけの方、もしくはブロックチェーンをあまりご存じない方には、ただ規制や価格に翻弄されてしまい流されてしまうことがあります。

初心者さんむけに、「なぜ銀行(国)は仮想通貨を拒否しようとしているのか」「今、受け入れようとする兆し」などをご紹介いたします。

金融関係が仮想通貨ビットコインとリップルを拒否する理由

大手銀行は仮装通貨リップルとビットコインをつぶしたがっている
──著名な銀行家たちがビットコインの前提となるものや価格などについて厳しく批判してきたことから、そうした印象を持っている人もいるはずだ。

「価値」で言えば、下記の図が分かりやすいかと思います。

仮想通貨が「通貨」としては認められないという意見には、価格変動のボラが大きく批判がおこる要因でもあります。しかし「価値だけ」の図式で見る限り、批判の“内容によって”は理由なき反論にもなるのかもしれません。

そもそも、仮想通貨の値を膨大に上げてきたのは、「投機目的」であり仮想通貨が流通しようとしている最初の基本理由は別にありました。ビットコインだけを例にしても、

ほとんどの人は、Bitcoinの価格を非常に短期間で見る傾向があります。

Most people tend to look at the Bitcoin price in a very short time frame.

投機目的が大きくなり価格が上がりすぎたのは事実ですが、価格を上げたのは求める人々であったということも述べられているものが多くなっています。

銀行関係者が「仮想通貨」を攻撃する一番の理由は……

仮想通貨はいずれも(特にリップルは)、銀行にとっては競合相手だ。
グローバル・ブロックチェーンの社長兼最高執行責任者(COO)であるシダン・ゴウランは、
「大手銀行がこれら2つの仮想通貨のうちどちらか1つをつぶすことができるとすれば、それはリップルになるだろう」との考えを示す。
「銀行にとっては、リップルの方がより直接的な競争相手となる。

その更なる理由は、すでに仮想通貨マニアの方はご存じことですが、仮想通貨リップルという呼び名に異論もでている、そもそも論です。記事でも記述されておりますが、Ripple(リップル)は仮想通貨というよりも、ブロックチェーンが主なる機能ともいえるものです。

送金時間・日数・手数料は、今までの銀行業務を不要としてしまう可能性があると報じられてきました。銀行が必要なくなるという表現も多く、金融にとってのマイナス面だけが伝えられてきました。

一方、ビットコインは通貨のように機能する。銀行にリップルと同じ脅威をもたらすことはない」

今、金融関係が仮想通貨を受け入れるのか「兆候」

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鈴木まゆ子 / 1729 view

仮想通貨まとめ編集部の志水

税理士事務所兼、マネージメント・財務・
会計・経営・人財コンサル業に
20年近く勤務してきました。

投資も含め、仮想通貨によく似たコインや
権利収入などの相談も受けてきました。

ブロックチェーンにほれ込んで
仮想通貨の世界から抜けられなくなりました。
この世界は大きく変わるものと確信し、
変革の時代に立ち合えると思っています。

数字は過去を知り、
未来を想像する材料になります。

有益な情報を共有できる
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