2009年に登場して以来、世界中で加速度的に普及しているビットコイン。今や世界各地にビットコイン取引所ができ、ビットコイン決済が可能な店も増え続けている。ただ、日本ではまだビットコインは一般的でなく、「一過性のもの」「怪しいもの」として捉えている人も少なくないのが現状だ。

しかし、日本の風向きの中にも更に変化が大きくなっていることに
気が付いているでしょうか。その証拠とも言うべく

「仮想通貨」の是非について、各国で様々な議論が巻き起こっている。

そして、更に「仮想通貨」と「ブロックチェーン」への理解だけではなく、
未来を見つめ、考える“人の層”までが大きな格差ができているのもご存じでしょうか。

仮想通貨とは円やドルといった法定通貨とは異なり、実物を持たずネット上で取り引きされるもので、国家による価値保証はない。

少し辛口な意見が集まりますが、国家の「価値の保証」とは何でしょうか。
更には仮想通貨やブロックチェーンを理解できない(しない)世代と、
ここの未来に賭ける国家に依存しない、
いえどちらかと言えば恩恵が全くなかった依存できなかった世代がいます。
年齢だけでは分けられませんが、一般的な数字でご紹介すると、

大手取引所の調査によると、ビットコイン利用者の50〜60%が20代〜30代、つまり、2000年以降に成人を迎えたミレニアル世代だ。

あえてお伝えするのであれば、記事をご紹介している自分は、残りの世代です。
しかし、実際に周囲にいる有名金融を退職して仮想通貨事業への
別の見方をする世代たちが大勢いるのを思い出すと、
ほぼ8割はミレニアル世代であることに気が付きます。
そして、「仮想通貨」そのものへの考え方も、
ただ稼げるような投機目的だけではないという点にも違いを感じます。

この考え方をシェアして、新鮮な感性も知ることも大事なのかもしれません。

イーサリアムを生んだ男ブテリン氏が語る「否定派逆行する恐れ」

イーサリアムを生んだ共同創業者のVitalik Buterin(ヴィタリック・ブテリン)氏
2017年23歳だと紹介されており、まさにミレニアル世代。
イーサリアムの構想を提唱したのが、彼が19歳の時だと伝えられています。

ブテリンによると、数年後にはイーサリアムはVisa並みの取引規模に対応することが可能になるという。
イーサリアムのような仮想通貨が、銀行や不換紙幣(政府の信用で流通するお金)に完全に置き換わることはないが、2009年の経済危機で既存の金融システムの欠陥が浮き彫りになった。

経済危機は「金融システム」の変化を避けられなくなっているといいます。

現在国の法定通貨としても不換紙幣と仮想通貨は、
経済においてそれぞれにの「重要」な役割があります。

一方、仮想通貨は銀行口座やクレジットカードを持っていなくても瞬時に決済を行うことを可能にする。

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仮想通貨まとめ編集部の志水

税理士事務所兼、マネージメント・財務・
会計・経営・人財コンサル業に
20年近く勤務してきました。

投資も含め、仮想通貨によく似たコインや
権利収入などの相談も受けてきました。

数字は過去を知り、
未来を想像する材料になります。

有益な情報を共有できる
言葉の情報発信を目指しています。

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