世界の仮想通貨取引システムを支えるマイニング(採掘)事業に日本企業が相次いで参入する。
IT(情報技術)大手GMOインターネットとネット関連大手DMM.com(東京・港)の相次ぐ参入表明で改めて脚光を浴びるインターネット上の仮想通貨(暗号通貨)のマイニング(採掘)。

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そして、続くのは、ネット証券事業を手掛け、日本の金融持株会社である「SBIホールディングス」、マネックスグループまでもが参入計画を固めました。

SBIはすでに会社設立済であり、マイニングする仮想通貨は、あれだと噂されており、
マネックスグループでは独自仮想通貨発行と、マイニングも検討しているといいます。

現段階では、中国勢の独壇場になっているとまで報じられるマイニングを、日本も追うように有名どころの大手企業が名乗りをあげています。
しかし、どんなことでも頭をかかえる後発組の悩みである「採掘」コスト。

本日は、SBIホールディングスやマネックスグループの参入詳細、中国主導に対抗する運営ルール、マイニング(採掘)の高い壁などをご紹介します。

おさらい「仮想通貨のマイニング(採掘)」とは

既にご存じの方は読み飛ばしてくださいね。今更聞けない、忘れてしまった、そんな方に簡単な事前確認です。

マイニングとはブロックチェーンを使った売り買いや送金に絡むデータの流れが真正かどうか、第三者がコンピューターで暗号を解きながら検証する作業。
仮想通貨システムを維持するうえで欠かせない作業だ。
マイナーはこの記録作業の報酬として、新規に発行される仮想通貨を受け取る。

ブロックチェーンで細かくご案内すると、「記録作業」の報酬として全員が仮想通貨を受け取るわけではありませんが、なぜマイニング(採掘)と言われるのかは、このイメージでとらえていただくと、わかりやすいかと思われます。

仮想通貨まとめ編集部の志水

税理士事務所兼、マネージメント・財務・
会計・経営・人財コンサル業に
20年近く勤務してきました。

投資も含め、仮想通貨によく似たコインや
権利収入などの相談も受けてきました。

数字は過去を知り、
未来を想像する材料になります。

有益な情報を共有できる
言葉の情報発信を目指しています。

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