人気トレントサイト「The Pirate Bay(パイレート・ベイ)」が、閲覧者に無断でCPUリソースを仮想通貨のマイニングに利用していたことが明らかになりました。
サイト運営者は「広告を見るよりいいじゃないか?」と、広告収入の代替手段に仮想通貨マイニングの可能性を試しているようです。

Pirate Bay「サイト訪問者のCPU勝手に利用発覚」仮想通貨マイニング

スウェーデンのPirate Bayは、映画や音楽、ソフトウェアなどのトレントファイルやリンクを配布するポータルサイトで、月間利用者は数百万人と言われている人気のサイトです。
そのPirate Bayが、ユーザーのCPUパワーを無断で借りて、仮想通貨Moneroをマイニングしていることが明らかになりました。

なんのことやらと思うかもしれませんが、
The Parate Bayは、ユーザーのパソコンCPUを勝手に使用し、
匿名性の高いと言われる仮想通貨Monero(モネロ)を
マイニング(採掘)を行っていたということです。

私も心配しましたが、サイトを訪問しただけでは、
自分の機器が勝手に利用されないということです。

どのような状況で問題が発覚したのでしょうか。↓↓↓

Pirate Bayの特定ページを開くときだけCPU使用率が大幅に増えることに気づいたユーザーが詳細を調べたところ、仮想通貨をマイニングするためのコードがフッター内に埋め込まれていることがわかりました。

The Parate Bayは、BitTorrent client(ビットトレント)で開くと、
ダウンロードが開始されるマグネットリンクというものを
検索できる仕組みになっているようです。

Pirate Bayの一部ページでは、CPUパワーを仮想通貨マイニングに提供して収益を受けるサービス「Coin Hive」が利用されていたようです。
マイニングは、ユーザーがアクセスしたHTMLファイルに埋め込まれているJavascriptのコードを通じて行われる。Javascriptはブラウザの機能で動作するため、ユーザーのCPUを借りていることになる。
すなわちユーザーは特定ページを開いている間、自身のCPUを貸し、さらに電気料金をマイニングのために支払うことになる。
元々、Pirate Bayでは仮想通貨Bitcoinによる寄付の受付けがされていましたが、「ユーザーに無断かつ強制的にマイニングを強いる仕様は許されないのではないか?」という意見が噴出したというわけです。

CPUを使用されていることに気が付く人はほとんどいないかと思いますし、
日頃から気にしてチェックしている人もほぼいないわけですが、
持ち主が知らない状況で勝手に使用されていると知らされれば気分はよくありません。

この件について、運営者側は「仮想通貨のテストをしている」ことを明らかにしました。

Pirate Bay運営者の言い分は、「サイト内にある広告を取り除きたい、そのために仮想通貨マイニングの活用を探っていた」というもの。現状のサイト運営に不可欠な広告は、ユーザー体験を損なうものでもあるので、広告から仮想通貨マイニングに切り替えられないかテストしていたのこと。

このやりとりに関して、やりかたは別として、
実は、これからのサイト運営の未来に繋がるような肯定的な意見もでています。
↓↓↓

新たなビジネスモデル

The Pirate Bayは、メールアドレスの登録は必要ですが、無料で行えるサイトです。
ほとんどのウェブサイトを訪れると気が付く点では、サイトには広告が載せられており、
ユーザーがクリックする数に応じて「広告収入」を得るようなカタチになっています。

今回の問題は

問題視されたのは、ユーザーが自身のCPUの使用を知らされていなかったことだ。一般的なユーザーであれば、CPUが何に使われているかなど気にもしないだろう。すでに広告をブロックするソフトウェアのように、CPUを勝手に使われないためのソフトウェアも登場している。
フォーラムでは、「無断でテストをしていたことはとがめられるべきだ」という意見が支配的ですが、
「広告収入に頼らざるを得ないサイト運営者が収入を得る方法として仮想通貨マイニングは面白い」「受けたサービスの対価としてサイト利用者がCPUリソースを提供するのはアリではないか」という肯定的な意見もあります。
The Pirate Bayの試みは、ウェブサイトを運営する個人や団体が、自身のサイトをマネタイズする新たなビジネスモデルになるかもしれない。

インターネット業界ではあたり前に使用される用語「マネタイズ」ですが、簡単にお伝えすると、インターネット上の無料サービスから、「利益」をあげる収益事業化方法のことです。

現状は広告収入に頼っているといっても、
ほとんどがそれだけで運営できているとはいいがたい……
一番わかりやすいサイトで説明されています↓↓↓

ウィキペディアなど、いくつかの非営利サイトは寄付ページを設置しているが、十分な収入を得るに至っていない。

ウィキペディアは、書きたい人が書いて知識を提供しているサイトです。

知らない間にマニングされることは問題ですが、
勝手に情報を利用している企業例もあげられており、
何がどこまで道徳なのか考えるところかもしれません。

検索エンジン大手グーグルなどは、広告収入だけでなくユーザーが検索したワードを元にトレンド調査などを行っている。さらにそれらをデータ化した解析情報をもとに莫大な収入を得ている。これらのデータは、ユーザーが無自覚なまま営利目的で使用されており、その所有権が誰に帰属するかなどの議論もまだまだなされていない状況だ。

まとめ

しかし、少ない意見を肯定として取るのであれば、
ひとつの考え方として↓↓↓

ユーザーが便利なウェブサイトを利用する際には、その対価に何かを支払わなければならない。
ユーザーがCPUと電気代を支払い、運営者が仮想通貨をマイニングするビジネスモデルは新しいマネタイズ方法ともいえるだろう。
ウェブサービスのマネタイズに苦しみ有益なサービスが消えてしまうことを考えれば、広告表示や課金制以外のマネタイズ方法として、
仮想通貨マイニングへのCPU/GPUリソースの提供はユーザーにとってはお手軽であり、寄付に近いものとして今後受け入れられていく可能性がありそうです。
感想

感想

実際に承諾を得て、「あなたが使用していない時間に、あなたの機器のCPUを貸してください」というスタイルの寄付もあります。
承諾した人が登録し、提供するものです。このスタイルはかなり前より行われていましたが、日本ではあまりなじみがないようです。
利益となる部分は医療の開発に使用されたりと、いくつかの項目があります。
もちろん、利用してないからといって所持している機器(パソコン等)の利用に影響があってはいけませんが、負担になるCPUの利用率を選べるものとしています。
こうした寄付という社会貢献ができることで参加している人もおり、もしかして今後も別の方向から話題になるかもしれません。
正直なところ無断はやめて欲しいと思いますが、今回は仮想通貨をマイニングするというところに新しいスタイルを作り上げるきっかけになるかもしれませんね。

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仮想通貨まとめ編集部の志水 / 3576 view

仮想通貨まとめ編集部の志水

税理士事務所兼、マネージメント・財務・
会計・経営・人財コンサル業に
20年近く勤務してきました。

投資も含め、仮想通貨によく似たコインや
権利収入などの相談も受けてきました。

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