API(Application Programming Interface)

APIはアプリケーション・プログラミング・インタフェースの略で他のシステムやソフトウェアに機能を提供するための規約のことです。APIを使えば、外部サービスと連携する際にシステム開発の手間が省けるなどの利点があります。
言ってみれば、システムに取り付けた外部と繋がるドアのようなもで、APIを使えばシステム間の連携が容易になります。Web業界ではAPIによるサービス連携が先行して普及しています。例えば、グルメの口コミサイト「食べログ」では、米グーグルが地図サービスに設けたAPIを活用し、店舗の地図を表示しています。

金融業界での利用はこれまで限定的でしたが、昨今積極的に利用しようとする動きが広がり始めました。
例えば、みずほ銀行は2015年10月、無料通話アプリ「LINE」で残高照会ができるサービス「LINEでかんたん残高照会」を始めました。みずほ銀行がLINEのAPIを活用することで実現したサービスです。日本IBMとPFM(個人財務管理)を手掛けるマネーツリーも、同年同月、APIの活用で協業を発表しました。国内で1550社以上の金融機関などから明細データを自動取得できるマネーツリーの「MT LINK」と、日本IBMのクラウドサービス「BlueMix」を連携し、BlueMixが提供するAPI経由で金融機関が、PFMサービスを開発しやすくなります。

こうした動きとは逆に、銀行自身の勘定系システムやインターネットバンキングシステムにAPIを設け、外部サービスに公開する取り組みに注目が集まっています。銀行APIが公開されれば、口座の残高照会や取引明細データを使った新しいFinTechサービスを外部企業が開発しやすくなります。
これまで国内では銀行APIを公開する例はなく、海外でも一部の銀行にとどまっていました。風穴を開けたのが、住信SBIネット銀行とPFMサービスのマネーフォワードです。両社は2015年8月25日業務提携し、住信SBIネット銀行のAPIをマネーフォワードのPFMサービス向けに近く公開すると発表しました。

さらにNTTデータが共同利用型のインターネットバンキングサービス「AnserParaSOL」に、API連携機能を追加すると発表し、マネーフォワードやクラウド会計Freeeと言った例外サービスと繋げられます。
これには金融業界に衝撃が走りました。AnserParaSOLは地方銀行を中心に約70の金融機関が使っており、銀行APIの公開が一気に進む可能性が出てきました。

銀行がAPIを公開するメリットは、人気の外部サービスと連携することで、既存顧客の利便性を高めたり、新たな顧客接点を獲得出来たりする点にあります。ただし、単にAPIを公開すれば良いというわけではありません。使用されなければ意味が無いからです。銀行APIと言っても中身は多岐に渡るため、外部企業を惹きつけるものにする必要があります。
例えば銀行APIで公開する機能の範囲です。現在、口座残高確認と言った照会機能が焦点になっています。振込などの資金移動を伴う機能を盛り込むことも理論上は可能です。外部の開発者にとって使いやすいAPIを設計できるかどうかも重要です。公開APIを使ったサービスがしにくいようであれば、開発者に敬遠されてしまいかねません。

一方で、銀行APIを公開するに当たっての障壁があり、セキュリティ問題です。万が一、外部サービスを介して顧客情報が漏えいすれば、銀行の信用は失墜します。銀行と外部企業の間でセキュリティ面の担保や責任分担を整理出来るかが鍵になります。
銀行APIの公開がFinTech革命を後押しすることは間違いありません。FinTech推進に熱心な英国は2015年末までに、政府主導でオープンな銀行APIのフレームワークの詳細を公表することを予定しています。日本でもメガバンク、地銀、ネット銀行を問わず、APIを公開していく流れが出来つつあります。2016年以降、銀行が競ってAPI公開に動くようになるかもしれません。

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