昨日の「MUFGコイン」三菱東京UFJ銀行がオリジナル仮想通貨開発報道から、日本でも仮想通貨への関心が高まりました。
今までも、なんとなく耳にしたことのある「仮想通貨」「暗号通貨」「ビットコイン」「ブロックチェーン」などのワードは、複雑すぎるとも言われています。

日本ではまだ数十パーセントの普及率ですが、諸外国では驚く数字で普及している調査結果もあります。
では、なぜ日本では身近にならないのか、利用するための準備は何かを追ってみました。

仮想通貨ビットコインで調査|なぜ扱えないの?

日本人初心者は暗号通貨を簡単には扱えない

日本人と限定されるところは、何を意味するのでしょうか。

米ラトガース大学がビットコイン経験者(ユーザー)とビットコイン未経験者を対象に行った調査から、「ビットコインを利用するにあたり、テクノロジーなどの専門知識は必要ない」という非常に興味深い結果が報告されている。

「知識不要」に反論意見もありました。
調査対象者の数が米国在住の経験者・未経験者、それぞれ10人とのこと。
調査としては人数が少ないことに賛否両論がでてくるのでしょう。

仮想通貨「Bitcoin(ビットコイン)」は、P2Pによって運営され、全取引の履歴をBlockchain(ブロックチェーン)に記録することで信頼性を担保する仕組みで、デジタル世界の新しい通貨としてユーザーが増えています。しかし、Bitcoinについて利用者・非利用者ともに、あまり仕組みを理解していないことが調査で判明し、この実態が仮想通貨の本格普及を妨げる大きな原因ではないかと議論されています。

次世代の通貨として誕生した仮想通貨は、知識が普及するよりも通貨が先に大きくなったのかもしれませんね。
最近はわかりやすい説明も増えてきましたが、まだまだ仕組も用語も複雑すぎるのでしょう。

多くの非ユーザーは、「Bitcoinは複雑すぎて、とても理解できないはずだ」と考えていることが分かったそうです。さらに、非ユーザーの多くはBitcoinを使うことは「怖い」と感じていたとのこと。

政府に関与されたくないが、何らかの規制も要望しているということですね。
ここは仮想通貨が現物の物質として存在しない点もあるのでしょう。
すべてデジタルの世界で動く通貨だからこそ、
ゲームでいえばセーブポイントがないという感覚かもしれません。

マウントゴックス=ビットコインではない 日本でイメージ悪化も世界での評価は依然高い

日本人は、ビットコインのイメージをダウンさせた大きな原因とも言われています。
ビットコインが何か悪さをしたわけではありません。
日本企業でも同じ事が言えますが、
ひとつの悪いイメージがつくと関連する全てに
マイナスイメージがつきまといます。

仮想通貨をもつ目的と準備

仮想通貨に興味を持つと、次にそれを手にしたいと思うでしょう。そこで考えなければいけないのが、どの仮想通貨を入手して、それで何がしたいかです。

仮想通貨をどうしたいか? で知るべきことが見えてくるかもしれません。

ビットコイン自体の購入は恐らく簡単だろう。ウォレット選びからはビットコインの仕組みがわかっていないと難しくなってくる。さらに日本語対応のハードウェアウォレットはまだ登場していない。トレードやトークンセールへの参加は更に難易度が上がってくる。

日本人には言葉の問題が大きな要因であるとも指摘しています。

最近は普及してきていることもあり、
取引所などでも日本語対応が少し増えてきました。
先日ご紹介しましたがアプリなども日本語対応が出現しています。

世の中には何百種類もの仮想通貨があります。例えばリップル、モナーコイン、ライトコインといったものがありますが、時価総額を見るとビットコインが現在55億から60億ドルです。この額は全体の仮想通貨の90%以上を占めています。ビットコインの時価総額が高い理由の一つに、ビットコインは2009年にリリースされた最初の暗号通貨だったことが挙げられるでしょう。企業にとっては魅力的な新しい投資や研究開発の対象になりました。

使う・投機する仮想通貨はどれにするのかも必要になります。

仮想通貨は何百という種類がありますので、
ランキングサイトをご紹介いたしますね。

次世代の日本はどうなるのでしょうか。仮想通貨とデジタル社会

次世代の日本はどうなるのでしょうか。仮想通貨とデジタル社会

難しい仕組みや用語を理解するまで、少しだけ時間がかかるかもしれませんね。海外での動きが活発な為、ニュースやサイトも英語表記になっていることが多く見られます。日本でも大手企業や金融関係が動くにつれて、日本語で紹介されることも増えてくるでしょう。ゆっくりですが、情報は進んでいるようです。

日本は自国通貨が現在は安定しています。

日銀のマイナス金利発表がありましたが、一般国民の預貯金が目減りするわけではありません。ただ、長期的に続けば、関連するところから影響を受けないとは言い切れないと言われています。

忘れてしまいそうですが、マイナンバーも数年で銀行と結び付けたい計画があります。取り巻く環境はめまぐるしく変わります。

そもそも日本人は、国民性として現金を好む傾向が強いとされているようです。その為に、仮想通貨のような物質が存在しない「新しい通貨」に慣れるまで時間がかかるとも言われています。
デジタルの世界がなくなることはない、むしろ広がる世界であると示唆されています。同時に仮想通貨もこれから見極めていきたいですね。

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仮想通貨まとめ編集部の志水 / 4193 view

仮想通貨まとめ編集部の志水

税理士事務所兼、マネージメント・財務・
会計・経営・人財コンサル業に
20年近く勤務してきました。

投資も含め、仮想通貨によく似たコインや
権利収入などの相談も受けてきました。

数字は過去を知り、
未来を想像する材料になります。

有益な情報を共有できる
言葉の情報発信を目指しています。


2018年3月3日 場所:札幌でセミナーで登壇したします。
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